APIとは？バックオフィス業務の担当者が知っておきたいメリット

目次

• APIとは？
  クラウドサービスでは、もはや「無くてはならない」仕組みに
• バックオフィス業務にも役立つ！APIを活用するメリットとは？
• API連携で、先進的テクノロジーを業務に活かそう！

APIとは？
クラウドサービスでは、もはや「無くてはならない」仕組みに

「API」は、アプリケーション・プログラミング・インターフェース（Application Programing Interface）の略語で、ソフトウェアやアプリケーション同士をつなぐ役割を担う仕組みです。よく耳にするAPIは「Web API」を指していることがほとんどで、Web上に汎用性の高い機能を一部公開・提供し、異なるシステムがお互いにデータを交換できるようにするための方法のことを言います。
クラウドサービスではすでに一般的に活用されており、クラウド同士のデータを連携させることで外部のWebアプリケーションの機能や情報を自身のアプリケーションでも活用できるようにし、業務の自動化を実現しています。

といっても、なかなか専門的な説明なので、ピンとこないかもしれませんね。

実はAPIは、私たちが日常何気なく利用しているサービスにも様々な形で利用されています。例えば、APIを活用した身近なサービスには、以下のようなものがあります。

例1：会員専用ページに登録する際、GoogleやFacebook、TwitterなどSNSアカウントでログインする

会員専用ページを設けているサイトに会員登録をする際、ログイン認証にSNSのアカウントを利用したことがある人もいるでしょう。これは、SNSサービスが提供しているAPIを利用していることで、SNSのアカウント情報を使って登録できるようにしています。

例2：ナビアプリなどで現在地を特定する

例えばナビアプリでは、自分の現在位置を特定することができるようになっています。これも、ナビアプリがGPSのソフトウェアとAPIでつながることで実現できたものになります。

他にも、飲食店やホテルなどの紹介コラムページから予約や空席確認ができたり、商品紹介ページでレビュー欄に通販サイトやFacebook等SNSの評価コメントが表示されたり･･･という風に、APIは利用者にとって利便性の高い“新たなビジネス”や“新たな価値”を次々に生み出しています。
今では、こうしたAPIを公開することで広がっていく商圏（経済圏）を「APIエコノミー」とも呼び、世界中の様々なビジネスで活用されています。
日本においても、2018年には「世界最先端デジタル国家創造宣言・官民データ活用推進基本計画」が策定され行政サービスのデジタル革新が進められており、ビジネスだけでなく、行政サービスにおいてもAPIが活用されています。

バックオフィス業務にも役立つ！APIを活用するメリットとは？

現在、API連携が可能なクラウドサービスは数多くあり、インターネット上で様々なシステムやサービスとつながって、不足機能をAPI連携で補完していくことができるようになっています。
バックオフィス業務においても例外ではなく、APIを活用することで、例えば以下のような効果が生まれています。

● システムがつながり、業務プロセスを自動化できる

日常業務では、データのやりとりを行うことが多発します。同じベンダーの各ソフトウェアを利用している場合は、ベンダー製品同士がネットワークでつながるため難しくありませんが、例えば勤怠管理システムと給与計算システムが異なるベンダー製品の場合、データを連携するにはCSVファイルに落としたり、手作業でファイルを取り込んだりといった手間が発生します。
しかし、異なるベンダーの業務システム同士でも、API連携していれば、勤怠データを給与計算システムに自動連携できるようになります。
他にも、レジシステムと販売管理システムをAPIでつなぐことで、レジシステムから日々の売上データを販売管理システムに自動連携し、各店舗の売り上げや在庫を本社でリアルタイムに把握できるようになります。さらに、外出先からチャットボットを使って販売管理システムに格納されている得意先情報や在庫状況を問い合わせることもでき、業務担当者が調べて応える手間が省けます。
このように、APIで業務システム同士がつながることで、業務プロセスを自動化・省略化でき生産性を上げることが可能になります。

● 様々なサービスとつながり、利便性が上がる

APIは、業務システム同士をつなぐだけでなく、業界を超えて様々なサービスをつなぐこともできます。
例えば、APIを公開している金融機関と会計クラウドサービスがつながれば、銀行口座の取引情報を自動入力・自動仕訳できるようになります。また、カード会社と会計クラウドサービスがAPI連携していると、プリペイドカードを使って社員が利用した経費データも、会計クラウドサービス上で自動仕訳が可能になります。
最近では、融資のwebサービスやアプリと販売管理クラウドサービスをAPI連携することで、販売管理クラウドサービスに蓄積されている売上・受発注データや在庫データから融資金額や利率を算出し、融資プランを提案してくれる、というサービスも登場しています。
このように、他業種のサービスとAPI連携することで、バックオフィス業務の効率化が図れる上にサービスも利用しやすくなる、というメリットも生まれています。

● 行政とつながり、手続きを電子化できる

行政手続きについても、電子化の動きが活発化しています。政府は、e-Gov（電子政府）やe-Tax（電子申告）の推進により、社会保険・労働保険関係などライフイベントに関わる手続きや納税の関わる手続きをオンライン化し、行政窓口の手間やコスト削減を図っています。
こうした動きは、企業にとってもメリットがあります。
例えば、手続きがオンライン化することで、行政窓口に出向く手間がなくなり、申請・届出・申告にかかる業務を削減できます。また、e-Govやe-Taxに対応したバックオフィスシステムを利用すると、従業員データをもとに行政手続きに必要な書類を簡単に作成することもできるため、書類作成業務の効率化が飛躍的にアップします。
手続き業務がすべてデータでやりとりできるようになるため、いちいち書類を印刷する必要もなくコスト削減につながります。そればかりか、紙の消費削減、CO2削減などの環境保護にも貢献できます。

バックオフィス業務には、データの入力作業やチェック、修正など、手間のかかる作業が数多くあります。
しかし、API連携によって入力作業が自動化されれば、人の手を介さないことでミスがなくなりチェック作業もしなくて済むため、業務スピードのアップにもつながります。
APIは業務のやり方・効率を変えるため、働き方改革や人材不足対策にも大いに貢献するものになるのです。

API連携で、先進的テクノロジーを業務に活かそう！

昨今は、IoTやAIの発展によってあらゆる場面で「モノ」同士がつながる時代に変化しています。それを象徴するように、APIエコノミーは今やさまざまな業種に広がりをみせ、API連携による新しいデジタル・サービスが次々に生まれています。
APIがもたらすサービス革命はますます加速し、今までなかったような技術・仕組みが出てくるでしょう。そうなれば、政府の「世界最先端デジタル国家創造宣言」で掲げられているように、政府主導で「制度」としての“完全ペーパーレス化”が実現する日も近いかもしれません。

OBCにおいても、「奉行クラウド」でAPIを利用して業務の生産性を向上させることができます。
これは、奉行クラウドのコンセプトである “つながる・ひろがる”を具体的に実現するため、APIを利用して業務生産性を飛躍的に向上させるサービスです。
今後はさらに、奉行クラウドシリーズ全体でAPI連携サービスを拡充させ、約200種類のソリューションやサービスとつながる予定です。先進的なテクノロジーを駆使して、従来の基幹業務システムでは満たしきれなかった“将来の業務を変えていくサービス”をご提供していきますので、どうぞご期待ください。

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