学校教育⽀援
プロジェクト

生徒が就職し、すぐに使える会計ソフトウェアを選ぶことは、
企業との連携（求人）もつながります。

この奉行教育支援プロジェクトの発足を歓迎いたします。 新しい学習指導要領で「簿記」科目に「記帳の効率化（会計ソフトウェアの活用）」が組み込まれたことにより、これから本格的に各高校での検討が進んでいくと思います。本校では「簿記」の科目の最後の単元に「会計ソフトウェアの活用」を本格的に取り入れたのは実に17年前です。一般的に「簿記」の授業は、検定試験に取り組む時間が多くあてられがちで、なかなか合格できない生徒は簿記嫌いが始まります。そんな生徒にも、目先を変える意味もあって「会計ソフトウェアの活用」を取り入れると生徒の変化に気付きます。難しい仕訳はできるだけ避けて、毎日の取引にありそうな仕訳のみを入力させることで、生徒はもう一度簿記に取り組むようになります。
そんな中、「会計ソフトウェア」の導入に際しては、私たちは迷わず「勘定奉行」を選びました。 その理由は、静岡県内の多くのトップ企業がOBCの「勘定奉行」を導入しているからです。生徒が就職を希望するような企業が導入している「勘定奉行」の信頼性を選んだといっても過言ではありません。生徒が就職し、すぐに使える会計ソフトウェアを選ぶことは、企業との連携（求人）もつながります。

また、勘定奉行以外にも「奉行シリーズ」は、販売管理や在庫管理・給与管理・勤怠管理などにも提供されている業務ソフトウェアです。本校では「課題研究」で販売管理ソフトウェア「商奉行」と「勘定奉行」を連携した販売管理の授業実績もあります。「簿記」の授業だけでなく、「課題研究」や「総合実践」でも勘定奉行などの「会計ソフトウェア」を取り入れることもできるので、このプロジェクトによって、さらに導入しやすくなることはプラスになると思います。

OBCのソフトウェアは、これからの商業教育の発展・生徒の学力の向上に
欠かせないものになると考えています。

2018年に新学習指導要領が告示され、2022年度から新教育課程がスタートします。今回は「主体的・対話的で深い学び」の実現に向けた授業改善に注目されています。さらに、学びの質を高めるためには、「何ができるようになるのか」「何を学ぶのか」「どのように学ぶのか」を設定します。このように商業科教員にも大きな変革が求められています。とりわけ、新学習指導要領の「簿記」において会計ソフトウェアの活用、「ソフトウェア活用」においては業務処理用ソフトウェアの活用とあります。

OBCのソフトウェアは、これからの商業教育の発展・生徒の学力の向上に欠かせないものになると考えています。このOBCの教育プロジェクトで私も微力ながら商業教育の発展に貢献したいと考えています。

OBCの『奉行 学校教育支援プロジェクト』をきっかけに、より良い会計教育ができ、
簿記会計で地域経済を支える人材が現れることを願っております。

簿記会計は実学であり、とても素晴らしい学問です。私自身、そのことを念頭に置きながら、日々指導にあたってきました。
本校は、県内唯一の会計科をもつ商業高校であり、会計教育をリードし、会計リーダーを育てていく役割があると考えています。そのような中、今回、OBCの『勘定奉行』を授業に導入させていただきました。佐賀県内の企業も1,000社以上が活用されている会計ソフトであり、授業に取り入れることで地域を支える人材育成により直接結びつくとともに、企業からの高い信頼も得られると感じています。
簿記会計を担当している教師のほとんどは、実務経験がないのが実情です。会計教育は、検定指導以外にも様々なアプローチの方法があるのではないでしょうか。『会計ソフトの活用』はその一つであり、実社会で会計実務がどのように行われているかの一端に触れることができ、教師にとって指導力向上の一助になると思います。今回のOBCの『奉行 学校教育支援プロジェクト』をきっかけに、より良い会計教育ができ、簿記会計で地域経済を支える人材が現れることを願っております。

新しく提供いただける「奉行学校教育支援プロジェクト」によって
簿記会計の教育の更なる発展性を感じています。

この学校教育支援プロジェクトにより単に会計ソフトを授業に導入するだけで無く、(株)オービックビジネスコンサルタント様を軸に学校と企業（実務）が結び付き、実践的・体験的な学習を会計分野で進めるだけで無く、会計データを元にして探究的な学習が展開されていくことに対して期待を膨らませています。これまで検定学習が中心で知識・技術の習得に重点が置かれがちな会計分野の教育において当プロジェクトをとおして企業と連携し、思考力・判断力・表現力を身に付ける授業展開が広がることを楽しみにしています。